
サロンに利益を残すための出発点は、いちばん大きな経費である人件費を「売上」ではなく「粗利」から見ることです。粗利のうち人件費が半分を超えると、経営はかなり苦しくなります。そのうえで材料費・広告費・設備費をバランスよく配分し、感覚ではなく数字の根拠で判断していくことが大切です。
人件費は「売上」ではなく「粗利」から考える
ネイルサロンの経費で、いちばん大きいのは人件費です。では、どこまで出してよいのでしょうか。
売上を基準に考える方もいますが、見るべきは粗利です。
- 売上 − 材料費 = 粗利
- この粗利のうち、何割を人件費に回すかを決める
粗利に占める人件費の割合(労働分配率)が50%を超えてくると、経営はかなり厳しくなります。とはいえ、ネイルはお客様と1対1で向き合う仕事です。実際には50%を超えているサロンも少なくないと思います。その場合は、ほかの経費で帳尻を合わせる必要があります。
材料選びは「経営者の目線」で
材料(商材)の単価が高いほど、粗利は小さくなります。粗利が減れば、そこから出せる人件費の余地も狭まります。
ネイリストがオーナーのお店で起きやすいのが、ここです。自分が好きな商材で施術したい気持ちは、よくわかります。でも、その材料費が経営を圧迫しているなら、ビジネスとしては続けられません。お店を大きくしていきたいなら、なおさらです。
ネイルの経験がないオーナーも同じです。ネイリストの好みだけで商材を決めていると、同じ問題が起きます。大事なのは、施術者ではなく経営者として数字を見ることです。
図で見ると材料費が人件費の余地に響く流れ- 材料の単価が上がる商材が高いほど材料費が増える
- 粗利が小さくなる売上 − 材料費 = 粗利
- 人件費の余地が狭まる粗利から出せる分が減っていく
粗利から経費を引いた残りが利益
人件費のほかにも、サロンにはさまざまな経費がかかります。
- 宣伝広告費
- 設備費
粗利から人件費とこれらの経費をすべて引いて、残ったものが利益です。
利益がほとんど残らない状態で続けているオーナーもいるかもしれません。もしそうなら、一度経費を見直すところから始めてみてください。
- 売上お店に入るお金
- 材料費を引く残ったものが粗利
- 人件費を引く粗利の50%を超えると厳しくなりやすい
- 広告費・設備費を引くそのほかの経費も差し引く
- 残りが利益ほぼ残らないなら経費の見直しから
人件費50%は労働分配率の著者の目安
削ればいいわけではない。大切なのはバランス
ただ、経費を下げればそれで解決、というわけではありません。
- 安くても品質の悪い材料では意味がない
- 給与が低すぎると、人が集まらない
- 逆に高すぎても、経営を圧迫する
- 広告にも、一定の費用はかかる
どれか一つを極端にするのではなく、全体のバランスを取ることが大切です。
もう一つの視点が、サロンの方向性です。自分のお店がどんなタイプのサロンなのか。それに合った経費の使い方を考えましょう。
数字が苦手なら、アドバイザーなど外の人に一度見てもらうのも一つの方法です。
- 材料は安さだけでなく品質も見る
- 給与が低すぎると人が集まりにくい
- 給与が高すぎると経営を圧迫する
- 広告にも一定の費用はかかる
- お店の方向性に合った使い方を考える
まとめ
- 人件費は売上ではなく、粗利(売上 − 材料費)から考える
- 粗利に占める人件費が50%を超えると、経営はかなり厳しくなる
- 材料は好みではなく、経営者の目線で選ぶ
- 粗利から人件費・広告費・設備費を引いた残りが利益
- 削りすぎず、お店の方向性に合ったバランスで配分する
スタッフを雇ってサロンを経営するなら、ここまで考えておくことが必要です。感覚ではなく、根拠のある数字で判断していきましょう。
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