
ネイルサロンは、オーナーが自分で施術するなら1人でも成り立ちやすい形です。一方で、オーナーが現場に出ない場合は、ネイリスト1人では利益がほとんど残りません。最低でも2人、できれば3人の体制がひとつの目安になります。この記事では、これから開業する方に向けて、売上と給料の関係から利益の残り方を順に見ていきます。
計算の前提:売上と給料の関係
ここでは話を分かりやすくするために、ネイリスト1人の売上を月50万円として考えます。これは業界でよく言われる目安で、2026年時点の話です。お店の単価や営業時間によって実際の数字は変わります。
もうひとつの前提は、売上のうち半分ほど、あるいはそれ以上が給料に回るケースが多い、という点です。この「売上の半分前後が人件費」という割合が、この先の計算の土台になります。
オーナー自身が施術する場合
オーナーがネイリストとして現場に立つなら、自分で売上をつくれます。
- 売上:50万円
- 差し引くもの:家賃、広告宣伝費、材料費、その他の経費
これらを引いた残りが、おおよそ売上の半分ほどになり、それがオーナーの収入になるケースが多いでしょう。給料を別の人に払う必要がないので、1人でも事業として成り立ちやすいのがこの形の特徴です。
図で見るとオーナーが施術するか・しないかで変わること- 自分で売上をつくれる
- 給料を別の人に払わずに済む
- 1人でも成り立ちやすい
- 売上の半分前後が給料に回る
- 1人だと利益がほぼ残らない
- 最低2人・目安は3人
オーナーが現場に出ない場合
オーナーが施術しない場合は、考え方が大きく変わります。
ネイリスト1人だと
- 売上:50万円
- 給料:25万円
- 残り:25万円
この25万円から、家賃・広告宣伝費・光熱費・材料費などを払います。そうすると、手元にはほとんど残りません。1人体制では利益がほぼ出ない形だと考えておいた方が安全です。
ネイリスト2人だと
- 売上:100万円
- 給料:50万円
- 残り:50万円
ここから家賃や広告費などを払います。1人のときよりは余裕が出ますが、オーナーの利益として大きく残るところまでは届かないことが多いです。現実的には、ここが最低ラインです。
ネイリスト3人だと
- 売上:150万円
- 給料:75万円
- 残り:75万円
家賃や広告費は人数に比例して増えるわけではありません。そのため、3人になると経費を払ったあとにも利益が残りやすくなります。ネイルサロン経営で3人体制がひとつの目安と言われることが多いのは、こうした理由からです。
1人の売上月50万円(業界の目安)・給料は売上の半分として計算。ここから家賃や広告費などを払う
3人体制をつくるための2つの条件
この形を成り立たせるには、大きく2つのことが要ります。
- ネイリストを3人集めること
- 即戦力の人を採るか、育てられる仕組みを持つこと
ただ、2026年時点で美容業界の求人はかなり厳しくなっています。経験のあるネイリストを3人そろえるのは、簡単なことではありません。
そこで大事になるのが、ほかのサロンと比べて自分のお店がどこで勝っているのかをはっきり示すことです。たとえば次のような点です。
- サロンのコンセプト
- 給料や待遇
- 立地
ネイリストが「ここで働きたい」と思える理由があるかどうか。そこが採用の結果を大きく分けます。
- ネイリストを3人集める
- 即戦力を採るか、育てる仕組みを持つ
- サロンのコンセプトをはっきり示す
- 給料や待遇で選ばれる理由をつくる
- 立地の良さを伝える
まとめ
ネイルサロンの経営は単純に見えて、実際はネイリストの人数、人の確保、育てる仕組みによって利益の残り方が大きく変わります。
- オーナーが施術するなら、1人でも成り立ちやすい
- オーナーが現場に出ないなら、最低2人、目安は3人
- 3人を集めて育てるには、コンセプト・待遇・働きやすさを整えることが欠かせない
お客様を集めることはもちろん大切です。それと同じくらい、ネイリストに選ばれるサロンづくりが経営を左右します。
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